• 体を清潔に保つために使うもの
  （例）ボディーソープ、シャンプー 等
• 体を美しく見せるために使うもの
  （例）ファンデーション、リップスティック 等
• 魅力を増すために使うもの
  （例）香水、デオドラント 等
• 見た目を変えるために使うもの
  （例）ヘアカラー剤、つけまつげ 等
• 肌や髪の健康を保つために使うもの
  （例）保湿クリーム、コンディショナー 等

■化粧品で標ぼう可能な効能効果

頭皮・毛髪について

　（１）頭皮、毛髪を清浄にする。
　（２）香りにより毛髪、頭皮の不快臭を抑える。
　（３）頭皮、毛髪をすこやかに保つ。
　（４）毛髪にはり、こしを与える。
　（５）頭皮、毛髪にうるおいを与える。
　（６）頭皮、毛髪のうるおいを保つ。
　（７）毛髪をしなやかにする。
　（８）クシどおりをよくする。
　（９）毛髪のつやを保つ。
　（10）毛髪につやを与える。
　（11）フケ、カユミがとれる。
　（12）フケ、カユミを抑える。
　（13）毛髪の水分、油分を補い保つ。
　（14）裂毛、切毛、枝毛を防ぐ。
　（15）髪型を整え、保持する。
　（16）毛髪の帯電を防止する。

皮膚について

　（17）（汚れをおとすことにより）皮膚を清浄にする。
　（18）（洗浄により）ニキビ、アセモを防ぐ（洗顔料）。
　（19）肌を整える。
　（20）肌のキメを整える。
　（21）皮膚をすこやかに保つ。
　（22）肌荒れを防ぐ。
　（23）肌をひきしめる。
　（24）皮膚にうるおいを与える。
　（25）皮膚の水分、油分を補い保つ。
　（26）皮膚の柔軟性を保つ。
　（27）皮膚を保護する。
　（28）皮膚の乾燥を防ぐ。
　（29）肌を柔らげる。
　（30）肌にはりを与える。
　（31）肌にツヤを与える。
　（32）肌を滑らかにする。
　（33）ひげを剃りやすくする。
　（34）ひがそり後の肌を整える。
　（35）あせもを防ぐ（打粉）。
　（36）日やけを防ぐ。
　（37）日やけによるシミ、ソバカスを防ぐ。

香りについて

　（38）芳香を与える。

爪について

　（39）爪を保護する。
　（40）爪をすこやかに保つ。
　（41）爪にうるおいを与える。

唇について

　（42）口唇の荒れを防ぐ。
　（43）口唇のキメを整える。
　（44）口唇にうるおいを与える。
　（45）口唇をすこやかにする。
　（46）口唇を保護する。口唇の乾燥を防ぐ。
　（47）口唇の乾燥によるカサツキを防ぐ。
　（48）口唇を滑らかにする。

オーラルケアについて

　（49）ムシ歯を防ぐ（使用時にブラッシングを行う歯みがき類）。
　（50）歯を白くする（使用時にブラッシングを行う歯みがき類）。
　（51）歯垢を除去する（使用時にブラッシングを行う歯みがき類）。
　（52）口中を浄化する（歯みがき類）。
　（53）口臭を防ぐ（歯みがき類）。
　（54）歯のやにを取る（使用時にブラッシングを行う歯みがき類）。
　（55）歯石の沈着を防ぐ（使用時にブラッシングを行う歯みがき類）。

皮膚について

　（56）乾燥による小ジワを目立たなくする。

注意事項

　注１）例えば、「補い保つ」は「補う」あるいは「保つ」との効能でも可とする。
　注２）「皮膚」と「肌」の使い分けは可とする。
　注３）（ ）内は、効能には含めないが、使用形態から考慮して、限定するものである。

（1）それぞれの品目について、実際の効能に見合うことの確認または評価を行う際には、製造販売業者の責任において、日本香粧品学会の「化粧品機能評価法ガイドライン」の「新規効能取得のための抗シワ製品評価ガイドライン」に基づく試験またはそれと同等以上の適切な試験をおこない、効果を確認すること。

なお、試験等の実施を他の試験検査機関等に委託して差支えないが、試験結果や評価に係る資料については、製造販売業者が保管し、試験の信頼性の確保及び効能に見合うことの判断は当該製造販売業者の責任において行うこと。

（2）製造販売業者は、製品についての消費者等からの問い合わせに対し適切に対応できる体制を整えるとともに、消費者から、効能に係る根拠を示すよう求められたときには、適切な試験結果または評価に関する資料等の概要を提示した上でその根拠を説明すること。

（3）表示・広告を行うに当たっては、今回、日本化粧品工業連合会が新たに追加して定めた「化粧品等の適正広告ガイドライン」に基づいて、消費者に対し適正な広告を行うよう十分な配慮を行うこと。（別添参考資料参照）なお、従前通り、これらの効能以外のメーキャップ効果及び使用感等を表示し、広告することは事実に反しない限り認められる。（平成13年3月9日医薬監麻発第288号医薬局監視指導・麻薬対策課長通知）

• 医薬品的な効果・効能を示唆する表現

禁止理由：化粧品は医薬品ではないため、治療や疾病予防の効果を謳うことはできません。

具体例：「このクリームを使えば、ニキビが治る」「このローションはアトピーを改善する」

• 誇大表現

禁止理由：実際の効果を大げさに表現することで、消費者に過度な期待を抱かせることを防ぐためです。

具体例：「絶対にシワが消える」「一回の使用で肌が若返る」

• 根拠のない表現

禁止理由：科学的な根拠に基づかない効果を謳うことは、消費者を誤解させるため禁止されています。

具体例：「この成分は、100%天然で安全です（根拠がない場合）」「この製品を使えば、確実にダイエット効果が得られます」

• 比較広告

禁止理由：他社製品と比較して自社製品を優れたものとする表現は、不当な競争を引き起こす可能性があるためです。

具体例：「他社の製品よりも3倍効果がある」「市場で最も優れた美白効果を持つ」

• 医療用語の使用

禁止理由：消費者が医療効果を期待して製品を購入することを避けるため、医療用語の使用は制限されています。

具体例：「抗菌効果がある」「抗炎症作用で肌トラブルを解消」

• 安全性に関する誇張表現

禁止理由：製品の安全性について誤解を与える表現を防ぐためです。

具体例：「完全に無害です」「絶対にアレルギーを起こしません」

1. 全成分の表示義務
   化粧品のパッケージには、使用されているすべての成分を表示する義務があります。これにより、消費者は製品に含まれる成分を確認し、アレルギーや個人的な好みに応じて商品を購入できます。
2. 成分の表示順序
   成分はその配合量が多い順に記載されます。ただし、1%以下の成分については順不同で記載することができます。また、例外として、一部の香料や色素など、特定の規定に基づく成分については、別途表示ルールが適用されます。
3. 成分名の統一
   化粧品の成分名は、日本化粧品工業会が定める「化粧品表示名称」に基づいて表示されます。この基準により、成分名の表記が統一され、消費者が成分を比較しやすくなっています。
4. アレルゲン表示
   アレルギーを引き起こす可能性のある特定成分については、特に注意を促すために明確に表示することが求められます。
5. 配合目的の表示
   特定の成分については、その配合目的（例えば、防腐剤、香料など）を併記することが推奨される場合があります。
6. インシデント対応
   製品の成分が変更された場合には、成分表示も適切に更新する必要があります。消費者が最新の成分情報を確認できるようにするためです。

1. 水
2. グリセリン
3. パルミチン酸イソプロピル
4. ステアリン酸グリセリル
5. ベヘニルアルコール
6. フェノキシエタノール（防腐剤）
7. 香料
8. カラメル（色素）

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